「東芝の家電を買いたいけれど、中国企業に売却されたと聞いて品質が不安」「修理などのサポート体制は昔と変わってしまったの？」と疑問を抱えていませんか。
結論から申し上げますと、東芝の白物家電事業は、2016年に中国の巨大家電メーカーである「マイデアーグループ（美的集団）」に売却されました。
本記事では、東芝の家電事業が中国企業へ移行した背景や、多くの方が気になる現在の品質管理体制、さらにはテレビ事業との売却先の違いについて論理的に解説します。
この記事を読むことで、現在の東芝家電の実態を正確に把握でき、安心して後悔のない製品選びができるようになります。
監修者
大谷
家電愛が高じてライターに転身した家電オタク。週2回は家電量販店へ足を運び、小型・中型家電から大型家電まで幅広く検証。家電情報を分かりやすく解説します。
制作
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東芝の家電事業は中国の「マイデアーグループ（美的集団）」に売却
東芝の冷蔵庫や洗濯機といった生活に密着した白物家電事業は、現在中国企業の傘下に入って運営されています。
2016年に白物家電事業の株式80.1%を譲渡
2016年、株式会社東芝は経営再建の一環として、白物家電事業を担う「東芝ライフスタイル株式会社」の株式を譲渡しました。
株式の80.1%を中国のマイデアーグループ（美的集団）が取得し、残りの19.9%を東芝が保有する形となりました。
これにより、東芝の白物家電事業は実質的にマイデアーグループの傘下へと移行しています。
開発や販売は「東芝ライフスタイル株式会社」が継続
中国企業の傘下に入りましたが、「東芝」というブランドや運営会社が消滅したわけではありません。
事業の運営主体は、現在も日本国内に拠点を置く「東芝ライフスタイル株式会社」が担っています。
長年日本の消費者に親しまれてきたTOSHIBAブランドは維持されたまま、新たな体制で製品の開発と販売を続けています。
譲渡の対象となった主な家電製品
マイデアーグループの傘下に入った東芝ライフスタイルが取り扱っている主な製品ジャンルは以下の通りです。
- 冷蔵庫
- 洗濯機
- 掃除機
- 炊飯器
- 電子レンジなどの調理家電
家庭で毎日使用する主要な生活家電の多くが、この体制で製造・販売されています。
東芝の家電を買収した中国企業「マイデアーグループ（美的集団）」とは？
東芝の家電事業を買収したマイデアーグループとは、一体どのような企業規模なのでしょうか。
白物家電で世界トップクラスのシェアを誇る巨大メーカー
マイデアーグループ（Midea Group）は、中国の広東省に本社を構える世界最大級の総合家電メーカーです。
日本国内での知名度は高くありませんが、エアコンや洗濯機などの白物家電分野においては世界トップクラスの生産規模とシェアを誇ります。
フォーチュン誌が毎年発表する世界企業番付「フォーチュン・グローバル500」にも常連として名を連ねるほどの巨大企業です。
圧倒的な技術力と資金力がもたらすメリット
マイデアーグループの最大の強みは、グローバルに展開する巨大な生産網と豊富な資金力です。
研究開発（R&D）にも多額の投資を行っており、IoT技術やAIを活用した最新のスマート家電分野で世界をリードしています。
東芝の家電事業は、このマイデアーグループの強大な資金力と部品調達力を活用できるようになったことで、経営基盤を大きく安定させています。
中国企業への売却後、東芝の家電の品質やサポートはどうなった？
消費者が最も懸念するのは、「中国企業の傘下に入って、製品の品質やサポート体制が低下していないか？」という点です。
企画・開発・品質管理の拠点は現在も日本国内
結論として、東芝家電の品質に対する厳しい基準は、日本企業の頃のまま維持されています。
なぜなら、製品の企画、設計、開発、そして品質管理といった重要な工程は、現在も日本の拠点（愛知県など）で行われているからです。
長年培われてきた東芝の技術者たちのノウハウと日本の住環境に合わせた細やかな視点は、現在の製品づくりにも深く引き継がれています。
修理やアフターサポートも従来通りの体制を維持
運営会社がマイデアーグループの傘下になっても、カスタマーサポートや修理体制は引き続き東芝ライフスタイルが担っています。
全国規模のサービスネットワークがそのまま維持されているため、万が一の故障時でも安心です。
「サポートに電話が繋がらない」「日本語が通じない」といった外資系メーカーにありがちなトラブルの心配は不要であり、従来と変わらない手厚いアフターサポートを受けることが可能です。
マイデアーの資金力と東芝の技術力が融合し高コスパを実現
中国企業への売却は、品質の低下どころか、市場において良い相乗効果を生み出しています。
日本市場向けの厳しい品質基準（東芝の強み）に、グローバル企業ならではの圧倒的な開発スピードと部品調達のコスト競争力（マイデアーの強み）が融合しました。
その結果、高性能・高品質でありながら、消費者が手に取りやすい価格帯の魅力的な製品が多くラインナップされるようになっています。
東芝のテレビ事業（REGZA）の売却先は別の中国企業
東芝の家電に関連して、消費者がよく混同しがちなのが「テレビ事業」の行方です。
テレビ事業は2018年に中国のハイセンス（Hisense）グループへ譲渡
白物家電がマイデアーグループに売却された一方で、テレビ事業はまったく別の中国企業に売却されています。
2018年に「REGZA（レグザ）」ブランドで知られるテレビ事業（現：TVS REGZA株式会社）を買収したのは、中国のハイセンスグループです。
ハイセンスもまた、世界トップクラスのテレビ出荷台数を誇るグローバル企業として知られています。
東芝ブランドの家電は製品ジャンルごとに運営会社が異なる
現在「東芝の家電」と呼ばれる製品は、ジャンルによって親会社が異なっている状態です。
それぞれの現在の運営体制は以下のようになっています。
| 製品ジャンル | ブランド名 | 現在の親会社（グループ） |
|---|---|---|
| 白物家電（冷蔵庫・洗濯機など） | TOSHIBA | マイデアーグループ（美的集団） |
| テレビ・映像機器 | REGZA | ハイセンスグループ（Hisense） |
いずれの分野も中国のトップ企業の傘下に入りましたが、日本国内の技術拠点や開発体制を残しながら再建を果たしたという共通点を持っています。
東芝の家電は買っても大丈夫？おすすめできる人の特徴
ここまでの事実関係を踏まえ、現在の東芝家電がどのような消費者におすすめなのかを明確にします。
日本品質の安心感とコストパフォーマンスを両立したい人
現在の東芝家電は、日本のきめ細やかな設計技術と中国企業のスケールメリットが理想的に組み合わさった製品です。
「日本ブランドならではの使い勝手や品質への安心感は欲しいが、価格面もシビアに比較したい」という方に非常に適しています。
特に、日本の狭い住宅事情に合わせたスリムな大容量冷蔵庫や、洗浄力にこだわったドラム式洗濯機などは、現在でも高い評価を獲得し続けています。
万全のアフターサポートを重視する人
家電製品は長く使用するものであり、購入後のサポート体制の充実度は極めて重要です。
前述の通り、東芝家電は親会社が変わった現在でも、日本国内における修理・サポート網を完全に維持しています。
「故障した時にすぐに日本の窓口で対応してもらいたい」「長期間安心して使い続けたい」と考える方にとって、東芝の家電は有力な選択肢となります。