「古くなったポータブル電源、どうやって捨てればいいの?」「処分に費用はかかる?」とお悩みではありませんか?キャンプや防災で役立つポータブル電源ですが、いざ処分するとなると、その方法や費用が分からず困ってしまいますよね。実は、ポータブル電源にはリチウムイオン電池が使われているため、普通のごみとして捨てることはできず、正しい方法で処分しないと火災などの大きな事故につながる危険性があるのです。
この記事では、不要になったポータブル電源の処分方法と、それぞれにかかる費用を徹底的に解説します。自治体での回収から、メーカーによる無料回収サービス、さらには費用をかけずにお得に手放す方法まで、あなたの状況に合った最適な処分方法が必ず見つかります。この記事を読めば、安全かつ賢くポータブル電源を処分できるようになりますので、ぜひ最後までご覧ください。
ポータブル電源の処分費用はいくら?方法別に料金を比較
早速ですが、気になるのは処分費用ですよね。結論から言うと、ポータブル電源の処分費用は、選択する方法によって無料から数千円まで大きく異なります。
まずは、主な処分方法ごとにかかる費用の目安を一覧表で見てみましょう。

このように、費用をかけずに処分する方法もあれば、手間を省ける代わりに費用がかかる方法もあります。それぞれのメリット・デメリットを理解して、自分に合った方法を選ぶことが大切ですよ。
処分方法 | 費用相場 | 特徴 |
---|---|---|
① 自治体で処分する | 無料~3,000円程度 | 自治体によってルールが大きく異なる |
② メーカーに回収してもらう | 無料(送料は自己負担の場合が多い) | 自社製品に限られるが安心感が高い |
③ 不用品回収業者に依頼する | 3,000円~10,000円程度 | 手間がかからないが費用は高め |
④ 家電量販店で処分する | 基本的には回収不可 | モバイルバッテリーは可能だがポータブル電源は対象外が多い |
⑤ 売却する(フリマアプリなど) | 無料(プラスになることも) | 状態が良ければお金になる可能性も |
次の章からは、これらの処分方法について、具体的な手順や注意点を詳しく解説していきます。
【費用別】ポータブル電源の5つの処分方法
ここからは、先ほどご紹介した5つの処分方法について、それぞれ詳しく見ていきましょう。ご自身のポータブル電源の状態や、お住まいの地域のルールに合わせて、最適な方法を選んでくださいね。
処分方法①:自治体のルールに従って処分する
まず基本となるのが、お住まいの自治体のルールに従って処分する方法です。ただし、ポータブル電源の回収ルールは全国で統一されておらず、自治体によって対応が大きく異なるのが現状です。
- 粗大ごみとして回収(例:大阪市、堺市)
- 小型家電として回収ボックスで回収(例:神戸市、名古屋市、横浜市)
- 特定適正処理品目として有料で回収(例:さいたま市、千葉市)
- 自治体では回収不可(例:川崎市、明石市、那覇市)
費用も無料で回収してくれる自治体から、大阪市(1,000円~)やさいたま市(2,000円)のように有料になる自治体まで様々です。

必ず「お住まいの自治体名 ポータブル電源 処分」で検索するか、市役所の担当窓口に問い合わせて、正しい処分方法を確認してください。回収不可の場合は、専門の処理業者を紹介してもらえることもありますよ。
処分方法②:メーカーに回収してもらう
お持ちのポータブル電源のメーカーが回収サービスを実施している場合、これを利用するのが最も安心で確実な方法の一つです。多くのメーカーが、環境への配慮から自社製品の回収・リサイクルに積極的に取り組んでいます。
費用は基本的に無料ですが、メーカーへの送料は自己負担となるケースがほとんどです。
【主なメーカーの回収対応状況】
- 回収OKのメーカー:
- Anker(アンカー):無料(送料自己負担)
- Jackery(ジャクリ):無料(送料自己負担)
- EcoFlow(エコフロー):無料(送料自己負担)
- BLUETTI(ブルッティ):無料(送料自己負担)
- PowerArQ(パワーアーク):有料(送料自己負担)
- 回収NGのメーカー:
- JVCケンウッド
- Victor(ビクター)
- EENOUR(イーノウ)
- suaoki(スアオキ) ※自治体に相談するよう案内
回収方法は、各メーカーの公式サイトから申し込み、指定された住所へ送付するのが一般的です。梱包の際は、輸送中に破損しないよう、緩衝材を入れるなどの配慮を忘れないようにしましょう。
処分方法③:不用品回収業者に依頼する
「自治体のルールが複雑でよく分からない」「他の不用品もまとめて処分したい」という方には、不用品回収業者に依頼する方法がおすすめです。
電話一本で自宅まで引き取りに来てくれるため、重いポータブル電源を運ぶ手間が一切かからないのが最大のメリットです。最短で即日対応してくれる業者も多く、急いで処分したい場合にも便利です。
費用は業者やプランによって異なりますが、ポータブル電源単品だと3,000円~10,000円程度が相場です。ただし、他の家具や家電と一緒に回収してもらう「トラック積み放題」のようなプランを利用すると、一点あたりの費用は割安になります。

注意点として、中には無許可で営業している悪質な業者も存在します。トラブルを避けるためにも、必ず「一般廃棄物収集運搬業」の許可を得ているか、事前にホームページなどで確認しましょう。複数の業者から見積もりを取る「相見積もり」も重要ですよ。
処分方法④:家電量販店での処分はできる?
「モバイルバッテリーは家電量販店のリサイクルボックスで捨てられるけど、ポータブル電源は?」と考える方もいるかもしれません。
結論から言うと、ほとんどの家電量販店ではポータブル電源の回収は行っていません。
ヤマダ電機やヨドバシカメラなどに設置されている「小型充電式電池リサイクルBOX」は、モバイルバッテリーや電動工具のバッテリーなどが対象であり、大型のポータブル電源はサイズ的にも対象外となります。今後、ルールが変わる可能性もありますが、現時点では期待しない方が良いでしょう。
処分方法⑤:売却する(フリマアプリ・リサイクルショップ)
もしお持ちのポータブル電源がまだ使える状態なら、処分費用をかけずに手放せるどころか、逆にお金になる可能性があります。これが最もお得な方法と言えるでしょう。
【高く売れやすいポータブル電源の特徴】
- 人気メーカーの製品:Anker, Jackery, EcoFlowなど
- 製造年数が新しい(3年以内が目安)
- 使用頻度が少なく、バッテリーの劣化が少ない
- 傷や汚れが少なく、キレイな状態
- 箱、説明書、ケーブルなどの付属品が揃っている
アウトドア用品や電動工具を扱うリサイクルショップに持ち込むか、メルカリやラクマなどのフリマアプリで出品してみましょう。特にフリマアプリは、自分で価格設定できるため、リサイクルショップよりも高値で売れる可能性があります。

フリマアプリで売る際は、トラブルを避けるために製品の状態(傷の有無、充電回数、動作確認済みかなど)を正確に記載することが大切です。発送する際は、リチウムイオン電池内蔵製品であることを配送業者に伝え、適切な梱包を心がけましょう。
注意!絶対にやってはいけないポータブル電源の処分方法
ポータブル電源は、その内部に強力なリチウムイオン電池を搭載しているため、処分方法を間違えると非常に危険です。以下の方法は絶対にやめてください。
① 可燃ごみ・不燃ごみとして捨てる
最も危険なのが、普通のごみとして捨てることです。ごみ収集車の中で圧力がかかったり、処理施設で衝撃が加わったりすると、リチウムイオン電池が発火・爆発し、大規模な火災事故につながる恐れがあります。実際に、リチウムイオン電池が原因の火災は全国で多発しており、深刻な問題となっています。
② 自分で分解する
内部構造に興味があったり、部品を取り出そうとしたりして、自分で分解するのも絶対にやめましょう。専門知識なしに分解すると、感電したり、内部のバッテリーを傷つけて発火させたりする危険があります。故障した場合も、自分で修理しようとせず、メーカーに問い合わせてください。
③ 不法投棄する
山や川、空き地などに捨てる不法投棄は、環境を汚染するだけでなく、法律で厳しく罰せられます。「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」により、5年以下の懲役もしくは1,000万円以下の罰金、またはその両方が科される可能性があります。処分方法が分からないからといって、安易に不法投棄することは絶対にしないでください。
ポータブル電源の処分費用に関するQ&A
ここでは、ポータブル電源の処分や費用に関してよくある質問にお答えします。
A. まだ使える状態であれば、フリマアプリなどで売却するのが最もお得です。完全に寿命を迎えている場合は、お住まいの自治体が無料で回収していないか確認してみましょう。無料で回収していない場合は、送料無料(返送料自己負担)で回収してくれるメーカーのサービスを利用するのがおすすめです。
A. ポータブル電源のサイズや重さ、お住まいの地域からメーカーの送付先までの距離によって異なりますが、一般的な宅配便で1,500円~3,000円程度が目安になります。正確な料金は、利用する配送業者のサイトで確認してください。
A. 折りたたみ式のソーラーパネルは、ポータブル電源本体とは別に処分する必要があります。基本的には「産業廃棄物」扱いとなるため、自治体では回収していないことが多いです。不用品回収業者や産業廃棄物処理業者に依頼するのが一般的です。ただし、自治体によっては粗大ごみとして出せる場合もあるので、一度確認してみることをおすすめします。
処分の前に!買い替えを検討中の方へ
ポータブル電源の寿命は、バッテリーの種類や使い方にもよりますが、一般的に3年~10年、充電サイクル数で言うと500回~3,000回程度です。「最近、充電の減りが早くなったな…」と感じたら、それは処分のタイミング、そして買い替えのタイミングかもしれません。
次のポータブル電源は、将来の処分のことまで考えて、しっかりと回収・リサイクルサービスを提供しているメーカーの製品を選ぶと、いざという時に困らず安心ですよね。
どのポータブル電源を選べばいいか迷っている方は、以下の記事で最新の人気モデルをランキング形式で紹介しています。ぜひチェックしてみてください。

まとめ:最適な処分方法でポータブル電源を安全に手放そう!
今回は、ポータブル電源の処分方法とそれぞれにかかる費用について詳しく解説しました。
最後に、この記事の重要なポイントをもう一度おさらいしましょう。
- ポータブル電源の処分費用は、方法によって無料から数千円と幅広い。
- 処分方法は主に「自治体」「メーカー」「不用品回収業者」「売却」の4つ。
- 自治体のルールは様々なので、必ず事前に確認が必要。
- AnkerやJackeryなどのメーカーは無料で回収してくれる(送料は自己負担)。
- まだ使えるならフリマアプリでの売却が最もお得。
- 「普通ごみ」「自己分解」「不法投棄」は絶対にNG!
ポータブル電源は便利なアイテムですが、処分する際は社会の一員として正しい知識と責任が求められます。この記事を参考にして、ご自身の状況に最も合った、安全で納得のいく方法を選んでくださいね。
そして、次に新しいポータブル電源を迎える際は、性能や価格だけでなく、メーカーのサポート体制やリサイクルへの取り組みにも目を向けてみてはいかがでしょうか。それが、未来の環境と、ご自身の安心につながるはずです。