コピー機の処分はヤマダ電機でできる？費用や方法を解説！

「古くなったコピー機、そろそろ処分したいけど、ヤマダ電機で引き取ってもらえるのかな？」
「ヤマダ電機でコピー機を処分するときの費用や手続きが知りたい」
「事務所で使っている大きな業務用コピー機も、ヤマダ電機で処分できるんだろうか…？」

このように、コピー機の処分方法、特に身近な家電量販店であるヤマダ電機での対応について、疑問や悩みを抱えていませんか？

結論からお伝えすると、ヤマダ電機で処分できるのは家庭用の小型プリンターのみで、オフィスで使われるような大型のコピー機（複合機）は回収対象外です。

しかし、がっかりする必要はありません。この記事では、ヤマダ電機での詳しい処分方法はもちろん、ヤマダ電機で処分できないコピー機をどうすれば良いのか、家庭用・業務用それぞれに最適な7つの処分方法を徹底的に解説します。

処分費用を安く抑える方法から、手間をかけずに処分する方法、さらには処分するはずだったコピー機を売却してお金に変える方法まで、あなたの状況にぴったりの捨て方が必ず見つかります。

コピー機の処分でこれ以上悩まないために、ぜひ最後までじっくりとご覧ください。

【結論】ヤマダ電機でコピー機は処分できる？

まず、多くの方が一番知りたい「ヤマダ電機でコピー機を処分できるのか？」という疑問にお答えします。前述の通り、条件付きで可能ですが、すべてのコピー機が対象ではありません。

ヤマダ電機で処分できるのは「家庭用小型プリンター」のみ

ヤマダ電機が提供しているのは「小型家電リサイクル回収サービス」です。このサービスの対象となるのは、家庭から出る使用済みの小型家電です。
そのため、ご家庭で使っているインクジェットプリンターや小型のレーザープリンターなどは回収の対象となります。

一方で、法人名義で購入したものや、事務所などで事業用として使用していた大型のコピー機・複合機は「産業廃棄物」に分類されるため、ヤマダ電機のサービスでは処分できません。

もし、あなたが処分したいのが業務用コピー機であれば、この後の「【事業主向け】業務用コピー機の処分費用を解説」の章を参考にしてください。

ヤマダ電機の回収サービス詳細と費用

ヤマダ電機で家庭用プリンターを処分する方法は、主に3つあります。あなたの都合に合わせて最適な方法を選びましょう。

ヤマダ電機の買取サービスは使える？

ヤマダ電機では、家電の買取サービスも行っています。もしお持ちのプリンターが比較的新しく、正常に動作するのであれば、処分ではなく買取を検討するのも一つの手です。

【ヤマダ電機のプリンター買取条件】

• 現在、問題なく使用できるプリンターであること
• 本体に大きな破損、変色、色あせ、サビなどがないこと
• 電源コードや指定の付属品が揃っていること
• 店頭での買取のみで、訪問買取は行っていません

製造年に関する明確な基準は記載されていませんが、一般的に製造から5年以内のモデルが買取対象になりやすいです。買取可能かどうかは、直接店舗に持ち込んで査定してもらうのが確実です。事前に電話で問い合わせてみるのも良いでしょう。

ただし、買取価格はリサイクルショップやフリマアプリに比べて低くなる傾向があります。少しでも高く売りたい場合は、他の方法も検討することをおすすめします。

ヤマダ電機以外の家電量販店6社の処分費用を比較

ヤマダ電機以外の主要な家電量販店でも、プリンターの回収サービスを行っています。お店によって費用や条件が異なるため、比較して自分にとって最もお得な店舗を選びましょう。

ここでは、代表的な6社のサービス内容を表にまとめました。

家庭用コピー機のおすすめ処分方法7選

ヤマダ電機などの家電量販店以外にも、家庭用コピー機（プリンター）を処分する方法はたくさんあります。ここでは、代表的な7つの方法のメリット・デメリット、費用相場を詳しく解説します。

1. 自治体の粗大ごみとして処分する

最も一般的で安心感のある方法です。多くの自治体で、一辺が30cmを超えるプリンターは「粗大ごみ」として扱われます。

• メリット: 処分費用が250円～500円程度と非常に安い。自治体が行うため安心感がある。
• デメリット: 事前の申し込みや手数料納付券の購入が必要。指定された日時・場所まで自分で運び出す手間がかかる。
• 費用相場: 250円～500円

【処分の手順】

1. 自治体の粗大ごみ受付センターに電話かインターネットで申し込む。
2. コンビニや郵便局で、指定された金額の「粗大ごみ処理手数料券」を購入する。
3. 手数料券に受付番号や氏名を記入し、プリンターの見やすい場所に貼り付ける。
4. 収集日の朝、指定された場所（玄関前やごみ集積所など）に出す。

2. 不用品回収業者に依頼する

手間をかけずに処分したい方に最適な方法です。電話一本で自宅まで回収に来てくれます。

• メリット: 日時を指定でき、即日対応可能な業者も多い。運び出しから全て任せられる。プリンター以外の不用品もまとめて処分できる。状態が良ければ買取してくれる場合もある。
• デメリット: 他の方法に比べて費用が高い。悪質な業者も存在するため、業者選びが重要。
• 費用相場: 5,000円～10,000円（単品回収の場合）

3. リサイクルショップで売却する

まだ使える状態の良いプリンターであれば、リサイクルショップに買い取ってもらうことで、処分費用が無料になるどころか収入を得られる可能性があります。

• メリット: 処分費用がかからず、逆にお金になる可能性がある。その場で現金化できる。
• デメリット: 製造から年数が経っているものや、状態が悪いものは買取を断られる。買取価格はあまり期待できないことが多い。
• 費用相場: 無料（買取価格：1,000円～10,000円程度）

4. フリマアプリやオークションで売る

リサイクルショップよりも高値で売れる可能性があるのが、メルカリやヤフオク!などの個人間取引です。

• メリット: 自分で価格設定できるため、リサイクルショップより高値で売れる可能性がある。人気モデルならすぐに買い手がつくことも。
• デメリット: 写真撮影、商品説明の作成、梱包、発送など、全て自分で行う手間がかかる。売れるまで保管しておく必要がある。販売手数料や送料がかかる。
• 費用相場: 無料（手数料や送料は別途必要）

5. メーカーに回収してもらう

CanonやEPSONなどのメーカーでも、自社製品の回収サービスを行っている場合があります。ただし、これは主に事業用の製品が対象で、家庭用にはあまり向いていません。

• メリット: メーカー直々の対応なので安心感がある。
• デメリット: 費用が高額になるケースが多い（10,000円以上）。家庭用プリンターの処分方法としてはコストパフォーマンスが悪い。
• 費用相場: 10,000円～30,000円

6. ゴミ処理場（クリーンセンター）へ直接持ち込む

自分で運搬する車があれば、自治体が運営するゴミ処理場に直接持ち込むことも可能です。

• メリット: 粗大ごみとして出すよりも費用が安い場合が多い（重量制など）。自分のタイミングで持ち込める。
• デメリット: 運搬用の車が必須。受付日時が平日に限られているなど、制約がある。
• 費用相場: 10kgあたり数百円など（自治体による）

7. 知人・友人に譲る

意外と見落としがちな方法です。リモートワークの普及などで、プリンターを欲しがっている人が身近にいるかもしれません。

• メリット: 費用をかけずに処分できる。相手に喜んでもらえる。
• デメリット: 正常に動作するものに限られる。譲った後に故障するとトラブルになる可能性も。
• 費用相場: 無料

【事業主向け】業務用コピー機の処分費用を解説

さて、ここからはオフィスなどで使用されている大型の業務用コピー機（複合機）の処分方法についてです。業務用コピー機は「産業廃棄物」として扱われるため、家庭ごみのように処分することは法律で禁じられています。

業務用コピー機は「産業廃棄物」

事業活動に伴って排出された廃棄物は「産業廃棄物」に分類され、専門の許可を得た業者に委託して、法律に則って正しく処理しなければなりません。もし不法投棄など不適切な処理をしてしまうと、排出者である事業者自身が厳しい罰則（5年以下の懲役もしくは1,000万円以下の罰金、またはその両方）の対象となります。

処分方法別の費用相場

業務用コピー機の主な処分方法は3つです。それぞれの費用相場を見ていきましょう。

メーカー別（キヤノン・リコー・シャープ）の回収費用

参考までに、主要メーカーの回収費用をご紹介します。費用はコピー機の重量によって細かく設定されています。

【キヤノン 回収費用（1台あたり）】

• 30kg未満: 14,500円
• 30kg～100kg未満: 39,000円
• 100kg～150kg未満: 45,500円

【リコー 回収費用（1台あたり）】

• 20kg未満: 10,000円
• 20kg以上40kg未満: 15,000円
• 40kg以上100kg未満: 25,000円

【シャープ 回収費用（1台あたり）】

• 70kg未満: 22,100円
• 70kg以上150kg未満: 24,500円
• 150kg以上300kg未満: 47,000円

※上記はあくまで目安です。最新の料金や詳細な条件は各メーカーの公式サイトでご確認ください。

業務用コピー機は無料で回収してもらえる？

「業務用コピー機 無料回収」と謳う業者を見かけることがありますが、本当に無料で処分できるのでしょうか？結論から言うと、無料で回収してくれる信頼できる業者も存在しますが、注意が必要です。

無料回収業者が存在する理由

なぜ無料で回収できるのか、その仕組みは主に2つです。

1. リユース・リサイクル目的: 回収したコピー機を整備して中古品として再販したり、分解して金属資源などを抽出して売却したりすることで利益を得ています。特に海外では日本の中古コピー機は需要が高く、ビジネスとして成り立っています。
2. 販売店のサービス: 新しいコピー機を導入する際に、販売業者が古い機種をサービスとして無料で引き取ってくれるケースです。

無料回収を謳う業者を選ぶ際の注意点

無料という言葉に安易に飛びつくのは危険です。中には悪質な業者も紛れているため、以下の点を必ず確認しましょう。

• 「産業廃棄物収集運搬業」の許可を得ているか: 許可なく事業ごみを回収することは違法です。必ず許可証の提示を求めましょう。
• 後から高額な費用を請求されないか: 「回収は無料だが、運搬費や作業費は別途必要」などと言って、後から高額請求する手口があります。事前に見積もりを取り、追加料金が発生しないことを書面で確認しましょう。
• データ消去は確実か: 回収後のデータ消去について、具体的な方法や証明書の発行が可能かを確認しましょう。情報漏洩のリスク管理は非常に重要です。

コピー機を処分する前に！必須のデータ削除方法

コピー機を処分する前に、絶対に忘れてはならないのが内部データの完全な削除です。近年の複合機はハードディスク（HDD）を内蔵しており、過去にコピーやスキャン、FAX送受信した文書のデータが大量に記録されています。

もしデータを削除せずに処分してしまうと、個人情報や企業の機密情報が第三者に漏洩する深刻なリスクがあります。必ず以下のいずれかの方法でデータを削除しましょう。

1. コピー機本体の機能で初期化する

最も手軽な方法です。コピー機の取扱説明書に記載されている手順に従って、本体を工場出荷時の状態（初期化）に戻します。これにより、設定情報や保存データが消去されます。
説明書が手元にない場合は、メーカーの公式サイトから機種名で検索すればダウンロードできる場合がほとんどです。ただし、初期化だけでは専門的な知識を持つとデータを復元できてしまう可能性がゼロではない点には注意が必要です。

2. メーカーや専門業者に依頼する

メーカーに回収を依頼する場合、データ消去サービスもオプションで提供されていることがほとんどです。専門のスタッフが確実な方法でデータを消去し、「データ消去証明書」を発行してくれるため、最も安心感が高い方法と言えます。
費用はかかりますが、特に法人で機密情報を扱っていた場合は、この方法を強く推奨します。

3. データ消去用のセキュリティキットを利用する

メーカーによっては、HDD内のデータを完全に上書き消去するための「セキュリティキット（ソフトウェア）」を販売している場合があります。これを利用すれば、復元が極めて困難なレベルまでデータを抹消できます。
ただし、コピー機が正常に動作する状態でなければ利用できないため、故障したコピー機には使えません。

後悔しない！コピー機処分の3つの重要注意点

データ削除以外にも、コピー機を処分する際にはいくつか注意すべき点があります。うっかりミスで後悔しないよう、最後のチェックを怠らないようにしましょう。

1. メモリーカードやUSBメモリの抜き忘れ

最近のコピー機には、SDカードやUSBメモリを直接差し込んで印刷できる機能があります。処分する際には、これらのメディアを差し込んだままになっていないか、必ず確認しましょう。
自分では差し込んだつもりがなくても、以前の利用者が抜き忘れている可能性もあります。スロット部分を念入りにチェックしてください。

2. 原稿台や排紙トレイの資料置き忘れ

「コピー機のガラス面に大切な書類を置いたまま処分してしまった」という失敗は意外と多いです。原稿カバーを開けて、原稿台の上に何も残っていないかを確認しましょう。同様に、排紙トレイや手差しトレイに用紙や資料が残っていないかもチェックが必要です。

3. 悪質な不用品回収業者に注意する

不用品回収業者は便利ですが、残念ながら一部に悪質な業者が存在します。

• 街中をトラックで巡回し「無料で回収します」とアナウンスしている。
• 会社の所在地や連絡先が不明瞭なチラシを投函してくる。
• 見積もりを依頼していないのに、突然訪問してくる。

上記のような業者には注意が必要です。トラックに積み込んだ後で高額な料金を請求されたり、回収したものを不法投棄されたりするトラブルが後を絶ちません。業者を選ぶ際は、必ず事前にインターネットで口コミや評判を調べ、複数の業者から見積もりを取るようにしましょう。

コピー機の処分に関するQ&A

最後に、コピー機の処分に関してよくある質問とその回答をまとめました。

A. インクカートリッジやトナーカートリッジは、一般ごみとして捨てられない自治体が多いです。
最も簡単な処分方法は、家電量販店や一部の郵便局に設置されている「回収ボックス」に入れることです。「インクカートリッジ里帰りプロジェクト」などの取り組みにより、多くのメーカーの純正カートリッジが回収対象となっています。
互換インクの場合は、販売元の指示に従うか、自治体のルールを確認して処分してください。業務用トナーは産業廃棄物扱いになるため、コピー機本体と一緒に専門業者に引き渡しましょう。

A. 基本的に、リサイクルショップやフリマアプリで売却できるのは正常に動作するものです。しかし、一部の専門買取業者では、壊れたコピー機でも「ジャンク品」として買い取ってくれる場合があります。
これは、修理して再販したり、部品を取り出して利用したりするためです。値段はつきにくいですが、処分費用を払うよりは良いかもしれません。一度「コピー機 ジャンク 買取」などで検索してみる価値はあります。

A. リース契約のコピー機は、所有権がリース会社にあるため、勝手に処分することはできません。
契約期間が満了したら、リース会社に連絡して引き取ってもらうのが基本です。契約内容によっては、再リースや買取の選択肢もあります。まずはリース契約書を確認し、リース会社に連絡して指示を仰いでください。

まとめ：あなたのコピー機に最適な処分方法を見つけよう

今回は、ヤマダ電機でのコピー機処分を中心に、家庭用・業務用それぞれの最適な処分方法について詳しく解説しました。

最後に、この記事の要点をもう一度確認しましょう。

• ヤマダ電機で処分できるのは家庭用の小型プリンターのみ。費用は持ち込みで1,100円。
• 業務用コピー機は産業廃棄物のため、ヤマダ電機では処分できない。
• 家庭用プリンターの処分は、安さ重視なら「自治体の粗大ごみ」、手間をかけたくないなら「不用品回収業者」がおすすめ。
• まだ使えるなら、フリマアプリやリサイクルショップでの売却も検討しよう。
• 業務用コピー機は、「産業廃棄物処理業者」「不用品回収業者」「メーカー」のいずれかに依頼する。
• 処分前には、必ず内部データの完全消去を忘れずに行うこと。

コピー機の処分と一言でいっても、その種類やあなたの状況によって最適な方法は大きく異なります。この記事を参考に、費用、手間、安全性のバランスを考え、あなたにとってベストな処分方法を選択してください。

面倒に感じて後回しにしがちなコピー機の処分ですが、この記事が、あなたがスッキリと一歩を踏み出す手助けとなれば幸いです。